人生100年時代なんてものは存在しない

こんにちは、凡人リーマンです。

今回は「人生100年時代なんてものは存在しない」というテーマでお話していこうと思います。
皆さんも一度は聞いたことがあると思います。
しかしこれは結論から言うと「搾取するための言葉の罠で、我々庶民には無縁の話」です。
では早速いきましょう。

・人生100年時代のキャッチコピー

まずはじめに、人生100年時代のキャッチコピーを確認してみましょう。

「LIFE SHIFT(ライフ・シフト)100年時代の人生戦略」

人生100年時代は、ロンドン・ビジネス・スクール教授のリンダ・グラットン、アンドリュー・スコットによる『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)100年時代の人生戦略』(東洋経済新報社)の中で提唱された言葉。

寿命の長期化によって先進国の2007年生まれの2人に1人が103歳まで生きる「人生100年時代」が到来するとし、100年間生きることを前提とした人生設計の必要性を論じている。

これまでの人生設計は「20年学び、40年働き、20年休む」という「教育・仕事・老後」の3段階が一般的であったが、100歳まで生きることが一般化する社会では、年齢による区切りがなくなり、学び直しや転職、長期休暇の取得など人生の選択肢が多様化すると予想している。

Wikipediaより

とのことです。
なぜ、「2007年以降生まれの2人に1人」なのか等、突っ込みたいところは多々ありますが、要するにそう遠くないうちに先進国の2人に1人が100歳を超えて生きるそうです。
ですが、そんなこと筆者個人としてはあり得ないと思います。

・2人に1人ということは100歳までの生存率が50%ということ

2007年生まれの2人に1人が100歳まで生きるということは、言葉を変えれば「100歳までの生存率が50%以上」ないといけません。
ここでは仮に、「2007年 日本 出生数」と検索したら、約109万人と出てきたので、この数字を適用しましょう。
仮に109万人が男女均等に生まれたとすると、545,000人ずつ。
2人に1人が100歳まで生きるということは、100歳時点での生存者が男女共に272500人以上いないといけません。
そんなある意味とんでもない状況を、こちらの記事を参考に、算出してみました。

その結果がこちら↓です。
1枚目(下図)が従来の死亡率による人口統計。

2枚目(下図)が人生100年時代を想定した場合の死亡率による人口統計。

死亡率が高くなってくる年齢(男性なら70代末、女性なら80代半ば)以降の死亡率が一概に4%強程度まで落ちないと、生存率50%は達成できません。
そんなことあり得るでしょうか?
筆者はまずないと思います。

・生きているか生かされているか

仮に、本当に人生100年時代が訪れたとして、誰の介護も必要とせず、100歳まで若々しく元気でいられるでしょうか?
言い方は悪いですが、100歳までのうち何年かは誰かに生かされている状態になる可能性も十分に考えられます。
自分で元気に生きているのではなく、誰かに生かされてまで100年生きたいでしょうか?
筆者はノーです。

・人生100年時代の真相

ここからは人生100年時代の真相について、筆者なりにまとめましたので語っていきます。
それは…
「先進国の2007年以降生まれ(で、超高額最先端医療を受けられるくらい富裕層)の2人に1人が100歳を超えて生きる」
これが正解だと思います。
今後、医療革命が起これば確かに人生100年時代は訪れるでしょう。
でもそれは、富裕層だけで、我々凡人(庶民)には関係のない話です。
なぜなら、医療革命が起こったとして、その恩恵を受けられるのは相当高額な医療費を払える人だけだから。
ちなみに、日本には富裕層が約2%存在していて、確率通りだと、109万人のうち2%つまり21800人が富裕層に該当します。
この21800人のうち2人に1人(10900人)が100歳まで生きるだとしたら、十分説得力をもつ話だと思いませんか?
その背景には、国は「もう年金なんて払えないから自分で何とかしてね?」と言いたいけど言えないから何とか死ぬギリギリまで働かせて保険料と税金を取ろうとしている。
そこで良い口実として目を付けたのが人生100年時代だったのでしょう。

・まとめ

いかがでしたでしょうか。
大事なのは何年長く生きるかではなく、寿命を迎えるまでいかに自分にとって幸福に生きるかです。
当然、幸福に生きるためには、(国はもう面倒を見てくれない中)ある程度お金が必要です。
そのためには会社の給料だけに依存していては実現不可能です。
会社の仕事はほどほどに、適当に、そして副業を一生懸命やりましょう!

では今回はこの辺で!

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